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株式先物取引(かぶしきさきものとりひき) 

ある特定の商品(日経平均といった株価指数など)を、将来の一定の期日において、
現時点で取り決めた条件によって取引することを約束する取引。
期日までに反対売買をすれば、差金の授受により決済することも可能な取引である。

機関投資家を中心に、主に、保有中の株価変動リスクを
回避するための手段として利用されている。

日本での取引は、1985年9月から開始。
現在、株価指数をベースとした先物取引(株価指数先物取引という)対象として
上場されている商品は、以下の6種類がある。

[東京証券取引所で取り扱い]
TOPIX先物取引
東証業種別株価指数先物取引
S&P/TOPIX 150先物取引


[大阪証券取引所で取り扱い]
日経225先物取引
日経300先物取引
RNプライム指数先物取引

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反対売買(はんたいばいばい) 

信用取引や先物取引においては、買っていた銘柄を売ることが義務付けられている期日、あるいは売っていた銘柄を買うことが義務付けられている期日が決まっている。その期日までに、反対の売買を実施しなければならない。
そのことを反対売買という。

反対売買の決済は、現物(株券など)や売買代金の総額では行われずに、買いの代金と売りの代金の差額によって行われる。

なお、信用取引の場合には、現引・現提で決済する場合もあるが、このケースは反対売買ではない。

[例:制度信用取引で、A株式を買付け、売り決済する場合]
買付時には代金の支払いは発生しない。
例えば、決済時に株価が上昇し、1000円が1500円になった場合は、差額500円を受け取る。
逆に、決済時に株価が下落し、1000円が500円になった場合は、差額500円の支払いとなる。

実際の取引においては、買付時に1,000円支払い、売却事には、上記のケースの上昇時の場合は1,500円、下落時の場合には500円を受け取る。

SQ(Special Quotation) 

日本語では「特別清算指数(とくべつせいさんしすう)」

株式先物取引や株価指数オプション取引の最終決済を実施するための価格(=清算指数)のことをいう。
満期日前に反対売買による決済を実施しない場合の清算価格として使用される。

機関投資家を始めとする投資家は、株価指数先物取引や株価指数オプション取引と現物取引を同時に実施し、割安になっている方を買い、割高になっている方を売って、その価格差で利益を得る取引を行う(=裁定取引)。
これは、期限満了になると、株価指数先物取引や株価指数オプション取引が清算指数で清算されるという「SQ」の仕組みを利用した取引である。

[株式先物取引のSQ算出日]
株式先物取引においては、3、6、9、12月のそれぞれを限月とする商品(3、6、9、12月の5限月取引制・最長1年3カ月)が取引されているが、各限月の取引最終日の翌日が、特別清算指数の算出日となる。

[株価指数オプション取引のSQ算出日]
株価指数オプション取引においては、12ヶ月のそれぞれを限月とする商品(特定限月の3、6、9、12月のうち、直近の5限月と、特定限月を除く3限月の8限月取引制)が取引されているが、各限月の取引最終日の翌日が算出日となる。
指数が算出される日は、各限月の第2金曜日となる。
指数は算出される日における各指数の各構成銘柄の始値に基づいて算出される(日経平均株価先物の場合は、日経平均株価)。

限月(げんげつ) 

先物取引およびオプション取引の期限が満了になる月のこと。

日本では、先物取引の限月:債券・株式共、3・6・9・12月
オプション取引の限月:毎月

裁定取引(さいていとりひき) 

価格変動において、同一の性格を持つ2つの商品の間で、割安な方を買い、割高な方を売ることにより、理論上リスクなしに収益を確定させる取引のことをいう。

マーケットの価格が理論価格に近づいて、乖離(かいり)がなくなることにより、割高・割安な状態が解消された場合に、反対売買を行なうことによって収益化する。


現在、裁定取引が活発に行われているのは、

・証券の現物市場と先物などの派生証券との間

・同一の先物で異なる限月の間での裁定取引である「限月間スプレッド」

・異なる先物市場間(例えば、大証とSIMEX)での裁定取引である「市場間スプレッド」

などがある。

[裁定買いと裁定売り]

・裁定買い
先物を売却し、現物を購入すること

・裁定売り
先物を購入し、現物を売却すること

株価指数オプション取引(かぶかしすうオプションとりひき) 

オプション取引の一つ。
ある特定の株価指数の一定数量を、特定の価格(=権利行使価格)で、一定の時期(=権利行使期間)に、買付または売付することができる権利の取引である。

権利行使時においては、対象が指数であるため、現物(=個別株式など形のあるもの)の受け払いをすることはできない。
よって、決済した時点における、株価指数と権利行使価格との差金決済となる。

日本での取引は1989年6月から開始。
現在、株価指数をベースとしたオプション取引で金融商品取引所で取引されている商品は、以下の4種類がある。

[東京証券取引所で取り扱い]
東証株価指数オプション(TOPIXオプション)
S&P/TOPIX 150オプション

[大阪証券取引所で取り扱い]
日経平均株価オプション(日経225オプション)
日経株価指数300オプション

現引(げんびき) 

信用取引で、買い建てている場合:転売または現引をする
売り建てている場合:買戻しあるいは現提する

上記の行為により、売買関係を終了させること。

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