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反対売買(はんたいばいばい) 

信用取引や先物取引においては、買っていた銘柄を売ることが義務付けられている期日、あるいは売っていた銘柄を買うことが義務付けられている期日が決まっている。その期日までに、反対の売買を実施しなければならない。
そのことを反対売買という。

反対売買の決済は、現物(株券など)や売買代金の総額では行われずに、買いの代金と売りの代金の差額によって行われる。

なお、信用取引の場合には、現引・現提で決済する場合もあるが、このケースは反対売買ではない。

[例:制度信用取引で、A株式を買付け、売り決済する場合]
買付時には代金の支払いは発生しない。
例えば、決済時に株価が上昇し、1000円が1500円になった場合は、差額500円を受け取る。
逆に、決済時に株価が下落し、1000円が500円になった場合は、差額500円の支払いとなる。

実際の取引においては、買付時に1,000円支払い、売却事には、上記のケースの上昇時の場合は1,500円、下落時の場合には500円を受け取る。

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